年収別 手取りの早見表｜200万〜1000万円の手取り額と手取り率の目安

「年収別 手取り」がいくらになるかは、額面の年収から税金と社会保険料を引いた残りで決まります。ここでは独身・扶養なし・40歳未満の会社員という条件を前提にした概算の早見表を紹介します。実際の手取りは勤務先の健康保険組合や自治体、家族構成などで変わるため、あくまで目安としてご利用ください。

年収別 手取りの早見表【独身・扶養なしの目安】

賞与の有無や支給月、都道府県ごとの健康保険料率によって金額は多少前後します。より細かい金額は手取り早見や年収指数のページもあわせて確認してください。

額面から引かれるもの｜手取りの計算方法

額面の年収から差し引かれる主なものは、次の3つです。

• 社会保険料：健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料など。年収のおよそ15%前後が目安
• 所得税：課税所得に応じて税率が変わる累進課税。税率は5%〜45%
• 住民税：所得割（課税所得の約10%）と均等割の合計。前年の所得をもとに計算される

40歳以上65歳未満の方は介護保険料が加わるため、同じ年収でも手取りは少し減ります。また社会保険料には上限があり、高年収になるほど保険料の負担割合は頭打ちになりますが、所得税の税率は上がっていきます。

年収別 手取りのポイントと手取り率の変化

• 年収200万〜300万円台：住民税が非課税または低額になる場合があり、手取り率は78〜79%程度と高め
• 年収400万〜500万円台：社会保険料と所得税が本格的に増え、手取り率は76%前後
• 年収600万〜800万円台：所得税の税率が10〜23%に上がり、手取り率は73〜75%程度
• 年収900万〜1000万円台：所得税率が33%以上になり、手取り率は70〜72%程度まで下がる

このように、年収が上がるほど手取り額そのものは増えますが、手取り率は徐々に下がるのが一般的です。

平均年収487万円の手取りは約383万円

国税庁の令和7年分 民間給与実態統計調査（国税庁）によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円です。男性は597万円、女性は342万円、正社員（正職員）は559万円、正社員（正職員）以外は210万円となっています。

この平均給与487万円を、賞与なし・扶養なし・39歳以下の会社員とみなした場合の手取りは年約383万円という試算があります（マネシミュ）。実際には賞与の割合や年齢によって変動するため、平均値は参考値として捉えるのがよいでしょう。

家族構成・年齢・地域で手取りは変わる

同じ年収でも、次のような条件で手取りは変わります。

• 配偶者や扶養親族がいる場合は、配偶者控除・扶養控除などにより所得税・住民税が減ることがある
• 40歳以上は介護保険料、65歳以上は住民税の扱いが変わる
• 健康保険料率は都道府県や健康保険組合によって異なる
• iDeCoや企業型確定拠出年金、ふるさと納税などで税負担が変わる場合がある

「額面は同じなのに手取りが違う」ということは珍しくありません。

自分の手取りを正確に確認する方法

早見表はあくまで概算です。正確な金額を知りたい場合は、次の方法で確認しましょう。

• 直近の給与明細で、控除額の内訳を確認する
• 源泉徴収票の「支払金額」と「源泉徴収税額」を見比べる
• 自治体から届く住民税の決定通知書で、前年所得に基づく税額を確認する
• 各種の手取りシミュレーターで、自分の条件に近い数字を試算する

年収帯ごとの考え方は記事一覧でも整理しています。