給料高い仕事ランキング｜業種・職種別の平均給与と手取りの目安

給料高い仕事を考える前に｜平均給与は487万円

「給料高い仕事にはどんなものがあるのか」を知るには、まず全体の平均を押さえておくと比較しやすくなります。国税庁が公表した「令和7年分 民間給与実態統計調査」（国税庁）によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円（前年比1.9％増、9万1,000円増）でした。

• 全体平均：487万円
• 男性：597万円／女性：342万円
• 正社員（正職員）：559万円／正社員以外：210万円

この487万円が「給料高い仕事」を判断するときの基準になります。ただしこれらは平均値であり、個人差・地域差・企業規模による差が大きい点には注意してください。自分の年収の位置を確かめたい場合は年収指数も参考にしてください。

業種別｜給料高い仕事ランキング

同じ調査の業種別平均給与（1年を通じて勤務した給与所得者）は次のとおりです。

最も高い「電気・ガス・熱供給・水道業」と最も低い「宿泊業、飲食サービス業」の差は578万円にのぼります。同じ業種でも給与階級の分布は広く、たとえば「電気・ガス・熱供給・水道業」では手取りはいくら？税金・社会保険料の内訳と手取り率を解説">年収800万円超の割合が47.2％である一方、「宿泊業、飲食サービス業」では年収100万円以下の割合が27.9％となっています（国税庁 調査結果）。

職種別｜高収入が目立つ仕事

業種だけでなく職種でも差が出ます。厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」をもとにした集計（All About）では、男女計の平均年収はパイロットが1,697万円、医師が1,338万円、歯科医師が1,136万円と上位に並びます。専門的な資格や高度な技術、責任を伴う仕事が高収入につながりやすい傾向が読み取れます。

ただし、この職種別の数値は企業規模10人以上のデータを基にした集計であり、残業代や各種手当の扱い、働き方によって実際の金額は変わります。あくまで目安として見てください。

年齢・性別で見る平均給与

平均給与は年齢によっても大きく変わります。男女計の年齢階層別平均給与は次のとおりです（memorva）。

男性は55〜59歳（734万円）がピークになるのに対し、女性は25〜29歳（383万円）が最も高くなっています。育児や介護などで就業時間が変わりやすいことが背景にあるとみられますが、いずれも平均値であり個人差は大きい点に留意してください。

給料高い仕事でも手取りは年収の7〜8割が目安

給与が高い仕事に就いても、実際に受け取る手取りは額面より少なくなります。所得税・住民税・社会保険料などが差し引かれるためで、一般的には手取りは年収の7〜8割程度が目安とされています。年収が高くなるほど税率や社会保険料の負担が増え、手取り率は下がる傾向があります。

たとえば年収500万円の場合、手取りはおおむね390万円前後になることが多いとされますが、家族構成や居住地、加入する健康保険によって変わります。具体的な金額は手取り早見で確認してみてください。

給料高い仕事を目指すときの注意点

• 業種の平均はあくまで平均であり、同じ業種でも職種や役職で金額は大きく異なる
• 高収入の職種は資格・経験・責任が求められることが多く、準備に時間がかかる
• 給与だけでなく、労働時間や福利厚生、働きやすさも含めて比較する
• 統計は毎年更新されるため、最新の公表値を確認する

業種別ランキングでは上位2位までが800万円台であるのに対し、職種別では上位5位までが1,000万円を超えるという指摘もあります（All About）。収入を上げたい場合は、業種だけでなく職種に注目する視点も有効です。

まとめ

国税庁の令和7年分調査では、平均給与は487万円、業種別では電気・ガス・熱供給・水道業が854万円で最も高く、宿泊業・飲食サービス業が276万円で最も低い結果でした。給料高い仕事を探すときは、全体平均との比較、業種と職種の両面、そして手取りベースでの確認が欠かせません。

なお、本記事の金額はすべて平均値に基づく目安であり、個人差・地域差・控除の違いによって実際の金額は変わります。他の年収・手取りに関する記事は記事一覧から確認できます。