1200万 手取りはいくら？年収1200万円の手取り約857万円の内訳と生活レベル

1200万 年収487万円から税金・社会保険料を引いた手取りの目安を解説">手取りはいくら？まず結論

年収1200万円（額面）の手取りは、年間約857万円・月約71.4万円というのが一般的な試算例です。手取り率は約71%で、額面のおよそ3割が税金と社会保険料として差し引かれます（stride-recruit.jp）。別の試算では年間約856万円・月約71万円、手取り率約70%とされており（keisanbox.jp）、おおむね年間850万〜860万円台ととらえるとよいでしょう。

ただし、これは「独身・扶養なし・40歳未満（介護保険なし）・協会けんぽ（東京）・2026年分の税制（基礎控除の引き上げ後）」といった前提を置いた概算です。扶養家族の有無、年齢、お住まいの地域、賞与の割合などで手取りは変わります。自分の条件に近い数字は手取り早見で確認してください。

額面1200万円から引かれる税金・社会保険料の内訳

年収1200万円では、税金と社会保険料で年間およそ343万円が差し引かれる計算になります。代表的な試算例は次のとおりです。

社会保険料の内訳は、健康保険が約57.9万円、厚生年金が約71.4万円、雇用保険が約6.0万円という試算です（stride-recruit.jp）。所得税の限界税率は課税所得の水準によって変わり、この年収帯では20%台〜30%台の区分が意識されます。いずれも概算であり、実際の負担額は控除や自治体によって異なります。

条件が変わると手取りはどう変わる？

同じ年収1200万円でも、年齢・扶養・賞与の配分で手取りは前後します。

賞与を年2回・計4か月分とした場合は、毎月の手取りが約53.5万円になり、賞与の手取りが1回あたり約107.0万円という形になります（keisanbox.jp）。毎月の固定費を組みやすいのは12分割、まとまった資金を作りやすいのは賞与型です。

1200万円は世の中でどの水準？平均給与487万円との比較

国税庁の令和7年分 民間給与実態統計調査によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円（前年比1.9%増）です。男女別では男性597万円、女性342万円、雇用形態別では正社員（正職員）559万円、正社員（正職員）以外210万円となっています（nta.go.jp）。

業種別では電気・ガス・熱供給・水道業が854万円で最も高く、宿泊業・飲食サービス業が276万円で最も低く、その差は578万円です（khitc.com）。年収1200万円は、給与所得者全体でみると上位3〜4%程度にあたる水準とされ、平均給与487万円の約2.5倍という位置づけになります（memorva.jp）。

手取り月収71万円の生活レベルと家賃の目安

手取り月収が約71.4万円あると、生活費の制約はかなり小さくなります。家賃は手取り月収の3割以下が一般的な目安とされ、この場合は約21.4万円が上限の目安です。無理なく払える範囲としては17万〜22万円程度と考えられています（stride-recruit.jp）。

一方で、税金だけで年間200万円前後が差し引かれる年収帯でもあります。子育て世帯では各種制度の所得判定ラインが意識されやすく、手取りの体感が一段変わる分岐点になりやすい点も押さえておきましょう。

1200万円帯で手取りを増やす考え方

iDeCo、住宅ローン控除、生命保険料控除などの所得控除を活用すると、同じ額面でも手取りが増える場合があります。また、給与所得控除が上限に達する年収帯では、額面を増やしても手取りの増加率が鈍くなりやすいとされています。年収が50万円上がって1250万円になった場合、手取りの増加は約31万円（増えた額面の約62%が手元に残る計算）という試算もあります（stride-recruit.jp）。

制度の適用可否や効果は人によって異なるため、必ず最新の制度内容と自身の条件を確認したうえで判断してください。年収別の考え方は年収指数、その他のテーマは記事一覧も参考にしてください。

まとめ：1200万 手取りは約857万円、条件次第で前後する

年収1200万円の手取りは、一般的な試算で年間約857万円・月約71.4万円、手取り率は約70〜71%です。年齢や扶養、賞与の配分で数万円〜十数万円変動するため、あくまで目安として捉え、自分の条件で試算することをおすすめします。