年収1500万円の手取りはいくら？税金・社会保険料の内訳と手取り率を解説

年収1500万円の手取りはいくら？結論と目安

年収1500万円（額面）で働く会社員の手取りは、年約1,020万〜1,040万円／月約85万〜87万円が目安です。手取り率は約66〜69%で、額面の3割前後が税金と社会保険料として差し引かれます。

複数の試算サイトでも、年間手取りは約1,023万円（月約85.3万円）〜約1,040万円（月約86.7万円）と幅が出ています。健康保険料率や雇用保険料率、お住まいの自治体の住民税、年齢による介護保険料の有無などで変わるため、あくまで概算としてご覧ください。

年収1500万円の税金・社会保険料の内訳

40歳未満・独身・扶養なし・東京都勤務・会社員という条件の試算例です（2026年＝令和8年分の税制・保険料率をもとにした計算）。

• 所得税は累進課税で、年収1500万円では税率33%の区分（課税所得1,000万円超〜1,800万円以下）が適用される水準です。
• 給与所得控除は年収850万円超で上限の195万円となり、給与所得は約1,305万円になります。
• 厚生年金保険料は標準報酬月額の上限（65万円）に達するため、月59,475円で頭打ちになります。
• 健康保険料は加入する健康保険組合や協会けんぽの都道府県支部によって料率が異なります。

年収1500万円は世間でどのくらい？国税庁の統計で確認

国税庁（nta.go.jp）が公表する令和7年分の民間給与実態統計調査によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円（男性597万円、女性342万円）、正社員（正職員）は559万円、正社員以外は210万円でした。

年収1500万円は全体平均の約3.1倍、男性平均の約2.5倍に当たり、給与所得者の中でも上位3%前後に入るとされる高年収帯です。同じ調査では平均年齢47.3歳、平均勤続年数12.5年、平均賞与75万円（賞与割合18.2%）となっており、年収1500万円は平均像から大きく離れた水準といえます。

年収1400万〜1600万円の手取り比較

額面が近い年収帯の手取りを並べると、額面が上がるほど控除率もじわじり上がっていきます。

1500万円から1550万円へ50万円上がっても、手取りの増加は約28万円にとどまる試算です。増えた額面のうち4割前後は社会保険料と税金で差し引かれるイメージになります。

家族構成・年齢で手取りはどう変わる？

同じ年収1500万円でも、年齢や扶養の人数で手取りは変わります。

• 40歳以上になると介護保険料が上乗せされ、その分だけ手取りが減ります。
• 配偶者控除は本人の合計所得金額が1,000万円以下であることが要件のため、年収1500万円（給与所得 約1,305万円）では基本的に適用されません。
• 扶養控除には本人の所得制限がないため、扶養している子がいる場合は控除を受けられる可能性があります。

年収1500万円の手取りを確認するときのポイント

• 手取り額は勤務先の健康保険組合、都道府県、自治体の税率、家族構成で変わるため、必ずしも上記の金額と一致しません。
• ふるさと納税やiDeCo、企業型確定拠出年金、生命保険料控除などを活用すると、所得税・住民税が変わる場合があります。制度の要件はご自身の状況に応じて確認してください。
• 転職や昇給で額面が変わったときは、控除後の手取りで比較するのがおすすめです。手取り早見で年収帯ごとの目安を確認できます。
• ほかの年収帯と比較したい場合は年収指数、関連する解説は記事一覧から探せます。