TDKの年収はいくら？調べ方と製造業平均573万円で見る手取りの目安

TDKの年収はどこを見ればわかる？

TDK（TDK株式会社）は電子部品・デバイスを主力とする製造業の上場企業です。「TDKの年収」を調べるときに最も基本的な資料は、上場企業が毎年提出する有価証券報告書です。有価証券報告書の「従業員の状況」には、提出会社の平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数が記載されています。平均年間給与は賞与を含む税込の支給額で、TDKの最新の数値はTDKのIRページや金融庁のEDINETで確認できます。

当記事ではTDK固有の金額を断定せず、公開統計を使って「水準の見方」と「手取りの目安」を整理します。なお、有価証券報告書の平均年間給与は、対象となる従業員の範囲（提出会社のみか、関係会社を含むか）が企業ごとに異なります。また、1年を通じて在籍していない人は含まれないことが多く、実際の受取額は部署・職位・残業時間・地域手当などで変わります。

製造業の平均給与は573万円｜国税庁統計と比較する

国税庁が公表した令和7年分（2025年分）民間給与実態統計調査（国税庁）によると、1年を通じて勤務した給与所得者（5,163万人）の平均給与は487万円で、前年より1.9％増えました。男女別では男性597万円、女性342万円。雇用形態別では正社員（正職員）が559万円、パート・アルバイトなどの正社員以外が210万円です（LIMO）。

業種別では、製造業の平均給与は573万円、平均賞与は111.9万円で、業種平均（486.6万円）を上回っています（道濟会計事務所）。電子部品・デバイスは製造業に含まれるため、TDKの年収を考えるときは、まず製造業平均573万円を一つのものさしにすると比較しやすくなります。

※いずれも額面（税金・社会保険料を引く前）の金額です。

TDKの年収から手取りを計算する目安

額面の年収と、実際に使える手取りは別物です。手取りは額面から所得税・住民税・社会保険料（健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料など）を差し引いた金額で、一般的には額面の75〜85％程度が目安になります。扶養の有無、年齢（40歳以上は介護保険料が加わる）、住んでいる自治体による住民税の違いなどで変動します。

国税庁の平均給与487万円を、賞与なし・扶養なしの39歳以下の会社員の年収とみなして2026年の税制・社会保険料率で試算すると、手取りは年約383万円という目安になります（マネシミュ）。製造業平均の573万円に同じ考え方を当てはめると、手取りは450万円前後が一つの目安です。ただし賞与の割合や家族構成で結果は動くため、あくまで概算として捉えてください。自分の年収での手取りは手取り早見で確認できます。

年代別・男女別の平均給与（令和7年分）

平均給与を年代別に見ると、全体では55〜59歳が最も高くなっています（単位：万円、memorva より）。

男性は55〜59歳まで年齢とともに上がる一方、女性は20代後半以降ほぼ横ばいという傾向です。女性は正社員以外で働く人の割合が高いことが影響していると考えられます。

平均値を見るときの注意点

• 平均値は一部の高収入の人に引っ張られます。給与階級別では、男性は年間400万円超500万円以下（構成比16.6％）、女性は200万円超300万円以下（同18.7％）の人が最も多くなっています。
• 有価証券報告書の平均年間給与は対象範囲が企業ごとに異なるため、他社と単純比較するのは避けたほうがよいでしょう。
• 国税庁の調査はサンプル調査です。標準誤差率が公表されており、従事員1〜9人の事業所では1.40、1,000〜4,999人では0.59と、規模が小さいほど推定値の幅が大きくなります。
• 同じ会社・同じ職位でも、残業時間や配属、勤続年数によって年収は変わります。

まとめ：TDKの年収は公開資料と統計を組み合わせて見る

TDKの年収は、有価証券報告書の「平均年間給与」で確認するのが基本です。そのうえで、国税庁の民間給与実態統計調査（令和7年分・平均給与487万円、製造業573万円）と比べると、水準感をつかみやすくなります。金額はいずれも目安であり、個人差・地域差・控除の違いがある点に注意してください。額面と手取りは違うので、年収指数や手取り早見もあわせて活用しましょう。関連記事は記事一覧で確認できます。