40代男性の平均年収はいくら?国税庁調査の年代別データと手取り目安を解説
40代男性の平均年収を国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」から解説。40〜44歳648万円・45〜49歳683万円の水準や男女差、業種別の違い、手取りの目安、平均値を見る際の注意点までまとめました。
40代男性の年収は487万円|令和7年分 民間給与実態統計調査の男女・年齢別・手取り目安">平均年収は約648万〜683万円
国税庁の「令和7年分 民間給与実態統計調査」によると、40代男性の平均給与(額面年収)は40〜44歳で648万円、45〜49歳で683万円です。民間の給与所得者全体の平均487万円、男性全体の平均597万円を大きく上回る水準です。この平均給与は、1年を通じて勤務した人の給料・手当と賞与の合計で、税金や社会保険料が引かれる前の額面です。手取りはここから各種控除を引いた金額になるため、実際に口座へ振り込まれる額はこれより少なくなります。
年代別・男女別の平均年収と手取りの目安
40代を含む年代別の平均給与は次のとおりです。手取りは、扶養なしの会社員と仮定した概算の目安で、個人差があります。
| 年齢 | 男性 | 女性 | 男女計 | 男女計の手取り目安 |
|---|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 294万円 | 265万円 | 280万円 | 225万円 |
| 25〜29歳 | 460万円 | 383万円 | 425万円 | 336万円 |
| 30〜34歳 | 529万円 | 376万円 | 462万円 | 365万円 |
| 35〜39歳 | 598万円 | 362万円 | 503万円 | 397万円 |
| 40〜44歳 | 648万円 | 370万円 | 531万円 | 413万円 |
| 45〜49歳 | 683万円 | 377万円 | 550万円 | 425万円 |
| 50〜54歳 | 715万円 | 376万円 | 568万円 | 440万円 |
| 55〜59歳 | 734万円 | 357万円 | 573万円 | 444万円 |
| 60〜64歳 | 613万円 | 307万円 | 481万円 | 374万円 |
男性は60歳未満まで年齢とともに平均給与が上がるのに対し、女性は20代後半以降ほぼ横ばいで推移します。女性はパート・アルバイトなど正社員以外で働く人の割合が高いことが影響していると考えられます。
40代男性の平均年収が高い理由
男性の平均給与は55〜59歳の734万円がピークで、40代はそこへ向かう途中の水準です。勤続年数が長くなるほど役職や基本給が上がりやすく、40代は管理職や専門職としての経験が積み上がる時期にあたります。また、正社員の平均給与は559万円、正社員以外は210万円と雇用形態による差も大きく、40代男性は正社員の割合が高いことも平均を押し上げる要因です。
業種によって平均年収は大きく変わる
同じ40代でも、業種によって平均給与は大きく異なります。令和7年分の業種別平均給与は、最も高い「電気・ガス・熱供給・水道業」で854万円、次いで「金融業、保険業」726万円、「情報通信業」682万円でした。一方、最も低い「宿泊業、飲食サービス業」は276万円で、1位との差は578万円に達します。40代男性の平均年収を考えるときは、年齢だけでなく業種や職種も合わせて見る必要があります。
平均年収と手取りの関係
額面年収が上がるほど、所得税・住民税・社会保険料の負担も増えるため、手取りの伸びは年収の伸びより緩やかになります。40代男性の平均年収648万〜683万円の場合、手取りはおおむね413万〜425万円前後が目安です。実際の手取りは、扶養家族の有無、加入する健康保険、iDeCoや生命保険料控除などの条件で変わります。自分の手取りを詳しく知りたいときは手取り早見を、年収の位置づけは年収指数を参考にしてください。
平均年収を見るときの注意点
平均値は一部の高収入の人が全体を引き上げるため、多くの人の実感より高く出る傾向があります。給与階級別では、男性は400万円超500万円以下の人が最も多くなっています。また、同調査は民間の事業所に勤務する給与所得者が対象で、公務員は含まれません。自分の年収と比べるときは、源泉徴収票の「支払金額」を見ると同じ額面で比較できます。ほかの年代や職種の記事は記事一覧から確認できます。
よくある質問
40代男性の平均年収はいくらですか?
国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」では、40〜44歳の男性が648万円、45〜49歳が683万円です。これは額面の平均給与で、全体平均487万円・男性平均597万円を上回る水準です。あくまで平均値であり、個人差が大きい点に注意してください。
40代男性の手取りはどのくらいですか?
平均年収を扶養なしの会社員と仮定した概算では、40〜44歳で約413万円、45〜49歳で約425万円が目安です。実際の手取りは扶養家族の有無、加入する健康保険、各種控除の状況で変わるため、あくまで目安として捉えてください。
40代男性の平均年収が高いのはなぜですか?
男性の平均給与は55〜59歳の734万円がピークで、40代はそこへ向かう途中にあたります。勤続年数が長くなるほど役職や基本給が上がりやすく、正社員の割合が高いことも平均を押し上げる要因と考えられます。
業種によって40代の平均年収はどのくらい違いますか?
令和7年分の業種別平均給与は、最も高い「電気・ガス・熱供給・水道業」で854万円、最も低い「宿泊業、飲食サービス業」で276万円と、578万円の差があります。年齢だけでなく業種や職種も合わせて確認することをおすすめします。
平均年収より低い場合、問題がありますか?
平均値は一部の高収入の人が全体を引き上げるため、多くの人の実感は平均より低くなりがちです。給与階級別では男性は400万円超500万円以下の人が最も多くなっています。平均との差だけで判断せず、勤続年数や雇用形態、地域差も含めて考えるとよいでしょう。
参考情報
- 国税庁 令和7年分 民間給与実態統計調査
- 民間平均給与2025年(令和7年分)男女・業種・年齢別(memorva)
- 【平均給与】令和7年分は「487万円」に上がった(LIMO)
- 平均年収はいくら?年代別・男女別の平均給与と手取りの目安(マネシミュ)
- 令和6年分民間給与実態統計調査結果について 1 調査の概要 民間給与実態統計調査は、統計法に基づく基幹統計であり、昭和 24 年分から始まり、今回 が第 76 回目に当たる。この調査(サンプル調査)は、民間の事業所における年間の給与の実 態を、給与階級別、事業所規模別、企業規模別等に明らかにし、併せて、租税収入の見積り、 租税負担の検討、税務行政運営等の基本資料とすることを目的としている。 (注)この調査は、サンプル調査であり、標本事業所等から得た標本値に標本抽出率等の逆 数を乗じて全体の給与額等を推計している。
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本記事の金額は公開統計や一般的な試算に基づく目安です。実際の手取りは社会保険・税法・扶養・居住地により異なります。重要な意思決定の前に、最新の公式情報や専門家の助言を確認してください。