38歳 平均年収はいくら？男女別・職種別の目安と手取りの考え方

38歳 年収は487万円｜令和7年分 民間給与実態統計調査の男女・年齢別・手取り目安">平均年収は約483万円｜公的統計では35〜39歳で503万円

転職サービス「doda」が2024年9月〜2025年8月に登録した約60万人のビジネスパーソン（正社員）を集計した結果では、38歳の平均年収は483万円でした。男女別では男性554万円、女性404万円となっています（doda）。

なお、この金額は税金や社会保険料を差し引く前の「支給額（額面）」です。実際に口座へ入る手取り額とは異なる点に注意してください。

一方、国税庁の令和7年分 民間給与実態統計調査では38歳ちょうどの数字は公表されていませんが、35〜39歳の平均給与は男性598万円・女性362万円・全体503万円です（国税庁）。調査対象や集計方法が違うため、dodaの数値と単純に比較はできません。「38歳の平均年収は、集計元によって480万〜500万円前後で見ておくのがひとつの目安」と考えておくとよいでしょう。

男女別・雇用形態別にみる38歳前後の年収

国税庁の令和7年分調査（1年を通じて勤務した給与所得者）の全体像は次のとおりです。

正社員を男女別にみると男性623万円・女性444万円、正社員以外では男性270万円・女性179万円です。平均年齢は47.3歳、平均勤続年数は12.5年でした。38歳は平均よりやや若い層にあたるため、勤続年数や役職によって金額の幅は大きくなります。

また、dodaの38歳の年収分布では「300〜400万円未満」が24.3％で最も多く、次いで「400〜500万円未満」が21.0％、「500〜600万円未満」が15.1％でした。平均値だけでなく、中央値に近い層の分布もあわせて確認しておくと、自分の位置を把握しやすくなります。

職種・業種別の38歳平均年収

dodaの集計による職種分類別の38歳平均年収は次のとおりです（抜粋）。

業種分類別では、総合商社561万円、IT／通信559万円、金融554万円が上位に入り、小売／外食は409万円でした。地域別では東京都554万円、愛知県482万円、大阪府465万円となっています。同じ38歳でも、職種・業種・勤務地で年収には大きな差が出る点が特徴です。

国税庁の業種別平均給与（全年代）でも、最も高い「電気・ガス・熱供給・水道業」は854万円、次いで「金融業，保険業」726万円、「情報通信業」682万円、最も低い「宿泊業，飲食サービス業」は276万円でした。

38歳の年収から手取りはどのくらいになる？

手取り額は、額面の年収から所得税・住民税・社会保険料を差し引いた金額です。一般的には額面の75〜85％程度が目安になると言われますが、年収帯・家族構成・加入する健康保険・自治体による住民税の違いなどで変動します。

たとえば年収500万円前後であれば、手取りはおおむね380万〜420万円程度になるケースが多いという目安です。ただし、これはあくまで概算であり、個人差が大きい点を必ず踏まえてください。より細かい金額は手取り早見で年収帯ごとの目安を確認できます。

自分の年収が世の中でどの位置にあるかを確認したい場合は年収指数も参考にしてください。

38歳で年収を上げるための視点

38歳は、実務経験が蓄積され、管理職や専門職へのキャリアの分岐点になりやすい年代です。年収を上げる方法としては、次のような選択肢が一般的に挙げられます。

• 同じ業界・職種で役職を上げる、マネジメント経験を積む
• 年収水準の高い業種・職種へ転職する（IT／通信、金融、専門職など）
• 資格や専門スキルを取得し、社内での評価や転職市場での評価を高める
• 副業・兼業などで収入の柱を増やす（就業規則の確認が必要）

国税庁の調査では、平均給与は5年連続で増加し487万円と過去最高になりました。とはいえ物価の動きや税・社会保険料の負担もあり、額面の増加がそのまま手取りの増加につながるとは限りません。手取りベースで考える習慣をつけておきましょう。

まとめ

38歳の平均年収は、dodaの集計で約483万円（男性554万円・女性404万円）、国税庁の公的統計では35〜39歳で全体503万円が目安です。職種・業種・地域による差が大きく、同じ38歳でも300万円台から700万円台まで幅があります。

掲載した金額はいずれも額面ベースの概算であり、手取り額は控除の状況によって変わります。自分の年収を評価するときは、平均値だけでなく年収分布や手取り額もあわせて確認してください。関連する記事は記事一覧から探せます。