給料高い職業 女性ランキング｜平均年収・手取りの目安を統計で解説

女性の平均給与は342万円｜まずは全体像から

国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円（前年比1.9％増）でした。男女別では男性597万円、女性342万円です。雇用形態別では正社員（正職員）559万円、正社員以外210万円となっています。

なお、ここでいう給与は給料・手当と賞与の合計額（額面）で、通勤手当などの非課税分は含まれていません。平均賞与は75万円（男性96万円、女性47万円）です。

女性の年収分布を見ると、最も多いのは年間給与200万円超300万円以下で417万人（構成比18.7％）、次いで100万円超200万円以下が413万人（同18.5％）です。100万円以下（12.1％）を合わせると、手取りはいくら？月収・生活レベルと税金の内訳">年収300万円以下の女性は49.3％と約半数。400万円以下では67.4％に達します。一方、600万円を超える女性は10.5％にとどまります。あくまで統計上の目安ですが、「高収入」の位置づけはこの分布の中で考えると分かりやすいでしょう。

給料高い職業 女性ランキング（推計年収）

東洋経済オンラインが厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」のデータをもとに集計した、女性の職種別推計年収ランキングは次のとおりです。

出典：東洋経済オンライン（toyokeizai.net）

この集計は、2025年6月に給与支給実績があった企業規模10人以上の一般労働者（短時間労働者を除く）を対象に、月例賃金と年間賞与から推計したものです。課長級以上の管理的職業従事者はランキングから除外されています。

上位には医師、歯科医師、大学教授、法務従事者など、高度な知識や資格を必要とする職種が並びます。なお、同じ職種名でも男女で平均年収に差が見られますが、平均年齢・勤続年数・役職・労働時間・勤務先の企業規模などの構成が異なる可能性があり、同じ仕事に対して男女で異なる賃金が支払われていることを直接示すものではありません。

業種別に見る高収入の傾向

国税庁の調査では業種別の平均給与も公表されています。最も高いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」の854万円、次いで「金融業，保険業」の726万円。最も低いのは「宿泊業，飲食サービス業」の276万円でした。職種だけでなく業種の選択も年収に影響します。

出典：国税庁（nta.go.jp）

額面と手取りは別物｜手取りの目安

ランキングの年収は額面（税金・社会保険料の控除前）の金額です。実際の手取りは、所得税・住民税・社会保険料が差し引かれた後の金額で、年収水準・家族構成・居住地などによって変わります。一般に手取りは額面の7〜8割程度が目安とされますが、あくまで概算です。自分の年収に近い手取り額は手取り早見で確認できます。年収から手取りを考える基本は年収指数も参考にしてください。

女性の年収を左右する3つのポイント

• 雇用形態：正社員（正職員）の平均559万円に対し、正社員以外は210万円（国税庁調査）。雇用形態の違いは年収差に直結します。
• 年齢・勤続：女性の平均給与は25〜29歳の382万7000円が最も高く、その後は50〜54歳375万5000円、55〜59歳357万1000円と、350万〜370万円台で推移します（国税庁調査）。男性のような右肩上がりのカーブとは異なる点が特徴です。
• 労働時間・就業形態：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」では、一般労働者（短時間労働者以外）の女性の月額賃金は285,900円、短時間労働者の女性は1時間当たり1,418円でした。同じ「働く女性」でも、就業形態で金額の見え方が大きく変わります。

出典：厚生労働省（mhlw.go.jp）

なお、同調査の男女間賃金格差は男性を100とした場合76.6で、比較可能な1976年以降で最も縮小しています。

まとめ｜ランキングは「目安」として活用を

女性の平均給与は342万円、年収300万円以下の女性は約半数というのが統計から見える姿です。給料が高い職業としては医師・歯科医師・大学教授・法務従事者などが上位に挙がりますが、いずれも資格や専門性、経験年数が前提となる職種です。ランキングの金額は平均値・推計値であり、個人差が大きいことを踏まえて参考にしてください。関連記事は記事一覧から探せます。