給料高い職業 女性｜平均年収の実態と手取りの目安を統計で解説

女性の平均給与はどのくらい？まず全体像を確認

「給料高い職業 女性」を考える前に、まず女性の平均給与の実態を押さえておきましょう。国税庁の民間給与実態統計調査（令和7年分）によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は全体で487万円、男性は597万円、女性は342万円です。女性の平均は男性より約255万円低い水準にあります。

さらに雇用形態で分けると、正社員の平均給与は559万円（男性623万円・女性444万円）、正社員以外は210万円（男性270万円・女性179万円）です。女性の場合、正社員かどうかで平均に約265万円の差があり、給料を高くするうえで雇用形態が大きな要素であることがわかります。

出典：国税庁「民間給与実態統計調査」

女性の年収分布｜手取りはいくら？月収・生活レベルと税金の内訳">年収300万円以下が約半数

平均値だけでなく分布も見ておきましょう。女性は年収200万円超300万円以下の層が最も多く、100万円超200万円以下がこれに続きます。100万円以下を合わせると、年収300万円以下の女性は約49.3％とほぼ半数です。年収400万円以下まで広げると約67.4％、一方で600万円超は約10.5％にとどまります。

つまり女性の給料は、平均342万円という数字以上に「300万円以下に大きく偏っている」のが実態です。だからこそ、高収入を狙うなら職種選びと雇用形態が重要になります。

給料高い職業 女性｜職種別の平均年収ランキング

dodaが2024年9月〜2025年8月に登録した約60万人のデータを集計した職種分類別の平均年収では、女性の上位は次のとおりです（いずれも支給額ベースの概算で、手取りではありません）。

女性で最も平均年収が高いのは「専門職（コンサルティングファーム／専門事務所／監査法人）」で541万円でした。次いで企画／管理系、技術系（IT／通信）が続きます。個別職種では弁護士（女性743万円）、業務改革コンサルタント（同649万円）、戦略／経営コンサルタント（同667万円）などが高水準です。

一方、事務／アシスタント系や販売／サービス系は女性の平均が300万円台前半で、職種による差が大きいことがわかります。出典：doda 平均年収ランキング

業種別に見る給料の高い分野

職種だけでなく業種でも差が出ます。民間給与実態統計調査（令和7年分）の業種別平均給与（男女計）は、1位が電気・ガス・熱供給・水道業で854万円、2位が金融業・保険業で726万円、3位が情報通信業で682万円です。一方、最も低いのは宿泊業・飲食サービス業で276万円でした。

女性が高収入を狙う場合、金融・情報通信・専門サービスなどの業種は候補になります。ただし業種平均は男女計の数値であり、女性だけの平均はさらに低くなる点に注意してください。

年収から手取りを計算するときの注意点

ここまで紹介した年収はすべて「支給額（額面）」であり、実際に受け取る手取りはこれより少なくなります。手取りは所得税・住民税・社会保険料を差し引いた金額で、一般的には額面の7〜8割程度が目安です。年収500万円なら手取りは概算で380万〜400万円前後、年収300万円なら230万〜240万円前後になることが多いです。

ただし手取りは、住んでいる地域（住民税）、扶養の有無、社会保険の加入状況などで変わります。正確な金額は勤務先の給与明細や源泉徴収票で確認してください。年収ごとの目安は年収指数も参考にしてください。

女性が給料を上げるための考え方

女性の平均給与が伸びにくい背景には、非正規雇用の多さや勤続年数の短さなどが指摘されます。実際、女性の平均勤続年数は10.4年で、男性の14.1年より短い傾向です。給料を上げるには、次のような視点が役立ちます。

• 正社員など、より条件の良い雇用形態を選ぶ
• 専門職・企画管理系・IT系など、年収水準の高い職種を目指す
• 資格やスキルを積み上げ、専門性を高める
• 転職時に年収レンジを確認し、交渉する

なお、昇給や評価の扱いは企業ごとに異なります。具体的な条件は勤務先の規程や求人情報で確認してください。関連する記事は記事一覧から探せます。

まとめ

女性の平均給与は342万円で、年収300万円以下が約半数を占めます。給料が高い職業としては、専門職（コンサル・監査法人など）、企画／管理系、技術系（IT／通信）、金融系専門職などが挙げられます。ただし金額はいずれも概算・平均値であり、個人差・地域差・雇用形態の差が大きい点を忘れないようにしましょう。