ボーナス40万の手取りはいくら？税金・社会保険料の内訳と計算方法

ボーナス40万の年収487万円から税金・社会保険料を引いた手取りの目安を解説">手取りは約32万円が目安

ボーナス（賞与）の額面が40万円の場合、実際に振り込まれる手取り額は約32万円が目安です。額面のおよそ8割が手元に残る計算で、残りの約8万円は所得税と社会保険料として天引きされます（portal.yagish.jp）。

ただし、この金額はあくまで概算です。年齢（40歳以上か未満か）、扶養親族の人数、前月の給与額、加入している健康保険組合の料率などによって手取り額は変動します。正確な金額を知りたい場合は、給与明細の控除項目を確認しましょう。

ボーナス40万から天引きされる税金・社会保険料の内訳

ボーナスから引かれるのは、大きく分けて「社会保険料」と「所得税」です。

• 健康保険料：標準賞与額（賞与額の1,000円未満を切り捨てた額）に保険料率を掛けた額の労使折半。協会けんぽ（東京都・令和6年度）の料率10.00%（40歳未満）で計算すると、40万円×10.00%÷2＝約20,000円
• 厚生年金保険料：料率18.3%で固定、労使折半。40万円×18.3%÷2＝36,500円
• 雇用保険料：賃金×0.5%程度（2026年度の労働者負担の目安）
• 所得税：後述のとおり前月給与と扶養人数で税率が決まる
• 介護保険料：40歳以上64歳未満の場合は健康保険料に上乗せ

なお、住民税はボーナスから天引きされません。住民税は前年の所得をもとに計算され、毎月の給与から12回に分けて天引きされるためです（calclife.net）。

ボーナスの所得税は「前月の給与」で決まる

ボーナスの所得税は、毎月の給与とは計算方法が異なります。国税庁が公表している「賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表」を使い、前月の給与（社会保険料控除後）と扶養親族等の数から税率を求める仕組みです。

つまり、前月の給与が高い人ほどボーナスの税率も高くなり、逆に前月の給与が低い月にボーナスが支給されると手取りが多くなるケースもあります。育児休業明けなどで前月の給与が少なかった場合には、手取りが普段より増えることがある点も覚えておくとよいでしょう。

ボーナス額面別の手取り早見表

額面ごとの手取り額の目安は次のとおりです（calclife.net）。

一般的に、ボーナスの手取りは額面の75〜85%程度になるといわれます。額面が大きくなるほど所得税率が上がるため、手取り率は少しずつ下がる傾向があります。

また、社会保険料には上限があります。厚生年金は1回の賞与につき標準賞与額150万円が上限、健康保険は年間累計573万円が上限です。高額なボーナスでは、この上限を超えた部分に保険料がかかりません。

ボーナス40万は平均と比べて多い？少ない？

国税庁の令和7年分民間給与実態統計調査によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円、うち平均賞与は75万円（男性96万円、女性47万円）です（nta.go.jp）。

ボーナスが年2回支給される場合、40万円×2回＝年80万円となり、平均賞与の75万円をやや上回る水準です。ただし、賞与の支給回数や金額は業種・企業規模によって大きく異なります。平均値だけで多い・少ないを判断するのではなく、自分の勤務先の規定や年間の総支給額で確認することをおすすめします。

手取りを増やすためにできること

ボーナスから天引きされる税金や社会保険料を直接減らすことは難しいですが、制度を活用して年間の税負担を軽くする方法はあります。

• 扶養控除の申告漏れを確認する：扶養親族が増えるとボーナスの源泉徴収税率が下がります
• iDeCoを活用する：掛金は所得控除の対象となり、年末調整で税負担の軽減につながります
• ふるさと納税：ボーナスを含めた年収で控除上限額を計算して活用します

自分の年収帯ごとの手取り感覚をつかみたいときは、年収指数や手取り早見もあわせて確認してください。関連記事は記事一覧から探せます。