世帯年収900万の住宅ローン｜借入可能額・手取り・無理のない返済計画

世帯年収900万円の手取りはいくら？割合・生活レベルを最新統計で解説">年収900万円の住宅ローン借入可能額の目安

国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」によると、民間給与所得者の平均給与は487万円（男性597万円、女性342万円）です。年収指数で見ると、世帯年収900万円は平均の約1.85倍にあたります。住宅ローンの借入可能額は一般的に「年収の7～8倍」が目安とされています。世帯年収900万円の場合、単純計算で約6,300万円～7,200万円が借入限度額となります。ただし、これはあくまで銀行審査の上限であり、実際の返済負担を考慮するとより慎重な設定が必要です。

手取りから見る無理のない月々の返済額

世帯年収900万円といっても、収入の構成によって手取りは異なります。

片働き（個人年収900万円の場合）

STRIDEのシミュレーション（独身・扶養なし・40歳未満・賞与なし・2026年税制）では、個人年収900万円の手取りは年間約662万円、月約55.2万円、手取り率約74%です。この場合、無理のない返済額は手取りの25%以内が目安とされ、月約13.8万円まで。35年ローン・金利1.5%なら借入額約4,510万円が現実的なラインとなります。

共働き（夫婦合算900万円の場合）

共働きで夫婦それぞれが450万円程度の収入の場合、個々の手取り率は年収が低い分だけ高くなり、世帯手取りは片働き時より多くなる傾向があります（一般的な手取り率80%前後を適用すると、世帯手取りは約720万円/年・月約60万円）。そのため、月々の返済可能額も上がり、15万円～18万円程度まで視野に入れられますが、ライフイベント（出産・育児など）による収入変動を考慮する必要があります。

世帯年収900万円の生活レベルと住宅費のバランス

STRIDEの記事では、個人年収900万円の場合、家賃は手取りの3割以下が目安（月約16.6万円）とされています。住宅ローンも同様に、手取り早見を参考にしながら、住宅費（返済＋管理費＋固定資産税）を手取りの30%以内に抑えると安心です。

世帯年収900万円は、都心部のマンション購入や郊外の一戸建てを検討できる水準です。ただし、子供の教育費や老後資金も考慮すると、住宅ローン返済額は手取りの25%以内（月13～15万円程度）に設定するのが現実的といえます。

住宅ローン控除や変動金利などの注意点

住宅ローンを組む際は、以下のポイントに注意しましょう。

• 住宅ローン控除：年末残高の0.7%が所得税から控除される制度（2026年入居の場合）。ただし、適用には床面積・年収などの条件があります。
• 変動金利 vs 固定金利：変動金利は当初安いが、金利上昇リスクあり。固定金利は返済額が安定するが、金利が高い傾向。世帯年収900万円なら変動金利を選びつつ、繰り上げ返済でリスクを抑える戦略も有効です。
• 団体信用生命保険：一般的に必須。借入額が大きいほど保険料も高くなるため、金利タイプの選択に影響します。

これらの情報は一般的な目安であり、実際の条件は金融機関や個別の状況により異なります。記事一覧では他の年収帯の住宅ローン情報も掲載しています。

まとめ

世帯年収900万円の住宅ローンは、片働き・共働きで適正額が変わります。借入可能額は年収の7～8倍（最大約6,300～7,200万円）ですが、無理のない返済のためには手取りの25%以内（月13～18万円程度）に収めることが重要です。収入構成やライフプランを明確にした上で、複数の金融機関でシミュレーションを行い、自分たちに合った借入額を決めましょう。

（出典：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」、STRIDE「年収900万円の手取りはいくら？」）