36歳の平均年収はいくら？男女別・中央値・手取りの目安を統計で解説

36歳 年収は487万円｜令和7年分 民間給与実態統計調査の男女・年齢別・手取り目安">平均年収の目安は431万〜468万円

36歳の平均年収は、調査によって数字が異なります。dodaが2024年9月〜2025年8月に登録した約60万人のビジネスパーソンを集計した結果では、36歳の平均年収は468万円（男性533万円、女性396万円）でした。一方、マイナビ転職エージェントが約10万人を対象に行った調査では、36歳の平均年収は431万円、中央値は400万円とされています。

つまり「36歳 平均年収」は、おおむね430万〜470万円あたりが一つの目安と考えられます。ただし調査対象・集計方法・時期が異なるため、あくまで参考値として捉えてください。

国税庁「民間給与実態統計調査（令和7年分）」では、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円（男性597万円、女性342万円）、正社員（正職員）は559万円、正社員以外は210万円でした。36歳を含む35〜39歳の階層は、全体で503万円（男性598万円、女性362万円）という水準です。

国税庁統計で見る35〜39歳の平均給与

国税庁の統計は税金の計算のもとになる大規模調査で、「給与所得者全体の平均」を見るのに向いています。年齢階層別の平均給与（1年を通じて勤務した給与所得者）は次のとおりです。

※金額は概算・目安です。男女別では、男性は60歳未満まで年齢が上がるほど平均給与も上がる傾向がある一方、女性は年齢による差が比較的小さいとされています。

36歳の年収分布と中央値｜平均とのズレに注意

dodaの集計による36歳の年収分布は、最も割合が高いのが「300〜400万円未満」で25.3%、次いで「400〜500万円未満」が22.6%、「500〜600万円未満」が15.7%でした。

またマイナビの調査では、36歳の年収の中央値は400万円（平均431万円）とされています。「平均年収＝真ん中の人」ではなく、高年収の人が平均を引き上げている点には注意が必要です。自分の年収が平均より低くても、中央値と比べれば妥当な位置にいることは珍しくありません。

36歳の手取り額の目安

年収431万円の場合、国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の情報をもとにした試算では、手取り額は年間約340万円、手取り月収は約28万円とされています。額面との差額（約91万円）には所得税・住民税・社会保険料などが含まれます。

配偶者を扶養している場合（配偶者の年収100万円・配偶者控除の適用など）は、手取りは年間約345万円、月約29万円という試算もあります。年収が468万円の場合は、額面が増える分だけ手取りもこれより多くなるのが一般的です。

手取り額は、住んでいる自治体の住民税率、加入している健康保険（協会けんぽ・組合健保など）、扶養の有無、各種控除で変わります。あくまで概算として、自分の条件で 手取り早見 を使って確認するのがおすすめです。

業種・職種別に見る36歳の年収水準

同じ36歳でも、業種によって平均給与には大きな差があります。国税庁の調査による業種別平均給与は次のとおりです。

• 電気・ガス・熱供給・水道業：854万円
• 金融業，保険業：726万円
• 情報通信業：682万円
• 宿泊業，飲食サービス業：276万円（最も低い）

業種別の給与階級分布を見ると、平均給与が最も高い「電気・ガス・熱供給・水道業」では800万円超の人が47.2%を占める一方、「宿泊業，飲食サービス業」では100万円以下の人が27.9%となっています。

dodaの職種分類別では、36歳で最も年収が高い職種分類は「専門職（コンサルティングファーム／専門事務所／監査法人）」で684万円でした。業種・職種を変えることは、36歳前後で年収を大きく動かす選択肢の一つです。

36歳から年収を上げるための考え方

36歳は、これまでの経験を「専門性」としてまとめ、転職や社内での役割変更に活かしやすい年代です。

• 自分の年収を、平均・中央値・同年代の分布と比べて客観視する
• 業種・職種の平均給与を確認し、伸びやすい領域を知る
• 資格・実務経験・マネジメント経験など、評価される要素を言語化する
• 手取りベースで生活設計を考え、控除や社会保険料の影響も把握する

年収の全体像は 年収指数、年代別の考え方は 記事一覧 でも整理しています。

まとめ

36歳の平均年収は、dodaの集計で468万円（男性533万円・女性396万円）、マイナビの調査で431万円（中央値400万円）と、調査によって幅があります。国税庁の令和7年分調査では35〜39歳の平均給与は全体503万円、全年代の平均は487万円でした。

いずれも「目安」であり、地域差・業種差・雇用形態・個人の役職などで大きく変わります。平均や中央値は自分の立ち位置を確認する材料として使い、手取りは控除の条件を入れて個別に試算してみてください。