病院薬剤師の年収はいくら？平均581万円の内訳と手取りの目安

病院薬剤師の年収は平均581万円がひとつの目安

病院薬剤師の年収は、勤務先の開設者や規模、年齢、役職によって大きく変わります。厚生労働省が公表した第25回医療経済実態調査（医療機関等調査、令和7年11月公表）の令和6年度データによると、一般病院（全体）の常勤薬剤師は「給料年額465.4万円＋賞与115.7万円＝581.1万円」でした（やくろぐ！！）。これは常勤職員1人あたりの平均値であり、あなた個人の年収を示すものではありません。

薬剤師全体では、政府統計の賃金構造基本統計調査をもとにした集計で平均599.3万円（2024年調査結果・マイナビ薬剤師）とされる一方、令和7年賃金構造基本統計調査では566.79万円と紹介されています。調査年・集計方法・対象が違うため数字が動きます。いずれも「目安」として見てください。

参考までに、国税庁の民間給与実態統計調査では給与所得者全体の平均給与は487万円（男性597万円・女性342万円、正社員559万円・正社員以外210万円）です。薬剤師は全体平均より高い水準にある職業といえます。なお、これらはすべて額面（税・社会保険料の控除前）の金額です。

病院と薬局・ドラッグストアでは年収がどう違う？

同じ医療経済実態調査の令和6年度の数字を比べると、病院は薬局より高い傾向があります。

一般病院と保険薬局（法人）の薬剤師の差は約101万円です。差が大きいのは賞与で、病院115.7万円に対して薬局55.2万円とおよそ2倍。給料年額でも病院465.4万円が薬局425.1万円を約40万円上回っています。ただし薬局でも、店舗責任者である管理薬剤師になると726.2万円と高くなります。これらは施設単位の平均であり、年齢や経験年数、役職の違いは反映されていない点に注意してください。

国立・公立・医療法人で年収はどう変わる？

病院は開設者によっても平均が異なります。

国立・公立は賞与が多い傾向にあり、公立は148.7万円と特に厚い水準です。一方、医療法人の病院は539.6万円で、公立とは80万円以上の差があります。診療所は役割が病院と異なるため、単純に比較はできません。

年齢とともに年収はどう上がる？

薬剤師全体の年齢別手取り目安">平均年収（賃金構造基本統計調査ベース・マイナビ薬剤師）は次のとおりです。

20代前半は400万円前後ですが、20代後半で500万円台、30代前半で550万円台に上がり、40代で600万円台、50～54歳でピークを迎える形です。なお、病院勤務の薬剤師を対象とした別の調査では平均521.7万円（平均年齢42.1歳）という結果もあり、対象者が違えば水準も変わります。

病院薬剤師の手取りはいくら？年収別の目安

額面年収から社会保険料と税金を差し引いた手取りは、一般的に額面の75～80％程度が目安とされます。独身・40歳前後・標準的な社会保険加入という条件での概算は次のとおりです。

実際の手取りは、住んでいる自治体の住民税、扶養の有無、加入する健康保険組合、年齢などで変わります。あくまで概算として、より細かい金額は手取り早見で確認してください。

年収を上げるために意識したいポイント

• 管理薬剤師や主任・係長などの役職を目指す（薬局の管理薬剤師は726.2万円という調査結果があります）
• 国立・公立病院など賞与水準の高い勤務先を選ぶ
• 認定薬剤師・専門薬剤師などの資格を取得して専門性を高める
• 地域や施設規模を変えて転職を検討する

同じ「病院薬剤師」でも、開設者や役職で年収は大きく変わります。求人票の額面だけでなく、賞与の実績や昇給制度も確認しておきましょう。給与相場の全体像は年収指数、職種別の比較は記事一覧も参考にしてください。

よくある質問

Q. 病院薬剤師の平均年収はいくらですか？

A. 調査によって幅があります。医療経済実態調査では一般病院の常勤薬剤師で581.1万円、賃金構造基本統計調査ベースでは599.3万円（2024年調査結果）、病院勤務者を対象とした調査では521.7万円という数字があります。いずれも平均値の目安です。

Q. 病院と薬局ではどちらが年収が高いですか？

A. 令和6年度の医療経済実態調査では、一般病院581.1万円に対し保険薬局（法人）の薬剤師は480.3万円で、病院が高い傾向です。差の大半は賞与の違いによるものです。

Q. 病院薬剤師の手取りはどのくらいですか？

A. 額面の75～80％程度が目安です。年収580万円なら手取りは年435～455万円前後という概算になりますが、扶養や居住地で変わります。

Q. 病院薬剤師で年収1000万円は可能ですか？

A. 一般的な病院勤務の平均は500万～600万円台が目安で、1000万円はまれです。管理職や役職、専門性の高いポジションなど限られたケースと考えておきましょう。