歯科医師の年収はいくら？平均年収・手取り・働き方別の目安を解説

歯科医師の年収はいくら？公開統計で見る最新の目安

歯科医師の年収は、公開統計では「おおむね1,000万円前後〜1,100万円台」とされることの多い専門職です。ただし調査年や集計対象によって数字は変わり、あくまで平均値（額面）であり、個人差・地域差・勤務先差が大きい点には注意が必要です。この記事では、確認できる公開データをもとに、歯科医師の年収・月給・賞与・手取りの目安を整理します。金額はすべて概算です。

令和7年の歯科医師の平均年収と内訳

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」令和7年（一般労働者・産業計・企業規模計＝10人以上）では、歯科医師の推計年収は1,062万6,900円（約1,062.7万円）です。全144職種中5位で、全職種平均（労働者数加重平均545.5万円）の約1.95倍にあたります（出典：totonoe.tech）。

同じ統計でも、令和6年は1,135万5,200円、令和5年は924万3,000円と報告されており、年ごとの振れ幅があります（出典：oned.jp、srmk.co.jp）。統計の推計年収は「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額」で計算された平均値であり、中央値ではないことも押さえておきましょう。

参考として、国税庁の令和7年分 民間給与実態統計調査（nta.go.jp）では、給与所得者全体の平均給与は487万円（男性597万円、女性342万円、正社員559万円、正社員以外210万円）です。歯科医師はこれと比べても高い水準に位置づけられます。

勤務医・開業医など働き方別の年収の違い

働き方によって年収の姿は大きく変わります。検索で確認できるデータでは、次のような目安があります。

• 事業所規模10〜99人：1,170万8,800円（最も高い傾向）
• 事業所規模1,000人以上：805万1,800円（低め）
• 医療法人の院長クラス：約1,300〜1,500万円（賞与込み、医療経済実態調査）
• 個人の歯科医師：約500〜700万円（研修医・休業中を含むため参考値）

出典：guppy.jp。なお、開業する歯科医師は全体の約54％、50〜60代では約70〜80％が開業しているというデータもあり、経営者としての収入と勤務医としての給与は分けて考える必要があります。歩合給を採用する歯科医院もあり、担当した診療の売上に応じて収入が変わる場合もあります。

年齢別・男女別・組織規模別の年収事情

年齢別では、20〜24歳が248万2,800円、25〜29歳が563万1,200円、40〜44歳が約1,352万円、45〜49歳が1,282万8,600円、55〜59歳が1,150万9,100円、60〜64歳が760万7,000円、70歳以上が727万2,000円というデータがあります。30代後半以降は高い水準が続きやすく、若手のうちは経験や勤務先によって差が出やすいといえます。

男女別では、令和7年データで男性1,119万1,000円、女性998万8,000円（差は約120.3万円）とされています。一方、令和6年データでは男性約1,300万円、女性約715万円という報告もあり、集計対象や年次によって差の見え方は異なります。公務員として働く歯科医師の月額給与は56万5,611円（医師・歯科医師区分、扶養手当・地域手当を合算した平均基本給月額）というデータもあります。いずれも平均値であり、勤務形態・開業の有無・就業時間などが影響します。

歯科医師の手取りはどのくらい？年収別の目安

年収は額面であり、実際の手取りは所得税・住民税・健康保険料・厚生年金保険料などが差し引かれた後の金額です。一般的には額面年収の約20〜30％が税金・社会保険料として引かれ、手取りは額面の約70〜80％が目安になるとされます。年収1,000万円を超える場合は、手取りが700〜800万円程度になるケースもあるという解説があります（出典：oned.jp）。

たとえば額面1,062万円台であれば、手取りはおおむね730〜800万円前後という概算になります。ただし、家族構成、加入する健康保険（協会けんぽ・各種組合）、住民税の負担、iDeCoやふるさと納税などの控除、地域差によって手取りは変わります。正確な金額は個別の条件で試算する必要があります。自分の年収帯の手取り感覚は手取り早見で確認し、年収の位置づけは年収指数も参考にしてください。

年収を上げるための考え方と注意点

年収を上げる方向性としては、専門性を高めて条件のよい勤務先を選ぶ、歩合給のある医院で働く、将来的に開業するなどが挙げられます。ただし開業は経営リスクや初期投資を伴い、収入が安定しない可能性もあります。統計上の平均年収はあくまで参考値で、すべての歯科医師が同じ収入を得られるわけではありません。税金や社会保険、開業資金などの判断は、税理士・社会保険労務士などの専門家に相談しながら進めるのが一般的です。関連する職種や年収の記事は記事一覧から確認できます。