転職で年収アップは可能？最新の相場と成功のポイント

転職で年収アップは可能？最新の相場とデータ

転職を考える多くの方が気にするのが「年収アップの相場」です。果たして転職でどれくらい年収を上げられるのでしょうか。最新のデータから見ていきましょう。

まず、国税庁の「令和7年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円（男性597万円、女性342万円）で、前年から1.9％増加しました。正社員（正職員）の平均は559万円、正社員以外は210万円です。

一方、転職サービス「doda」が発表した「転職による年収アップ成功者の傾向2026年版」では、2025年10月～2026年3月にdodaエージェントサービスを利用して転職した人のうち、64.1％が年収アップに成功。年収アップした人の平均アップ金額は約109万円（109万4,383円）でした。

つまり、転職によって平均的な年収アップの相場は100万円前後、約6割以上の人が年収を上げられていることがわかります。

転職による年収アップの相場【年代別・業種別】

年代別の傾向

同じdodaの調査では、年代別に年収アップの割合や平均アップ金額に違いが見られます。

20代後半で年収アップしやすく、35～39歳でアップ金額が最大になる傾向があります。

業種・職種別の相場

年収アップした人の割合が高い業種は「インターネット／広告／メディア」（72.1％）、「IT／通信」（72.0％）。平均アップ金額が最も高いのは「金融」（132万4,805円）です。

職種別では「技術職（SE・インフラエンジニア・Webエンジニア）」が年収アップ割合（74.8％）・平均アップ金額（132万3,998円）ともにトップでした。

平均給与から見る転職前後の年収イメージ

国税庁のデータと転職成功者のデータを組み合わせると、転職前後の年収目安をイメージしやすくなります。

例えば、現在の年収が平均的な500万円程度の場合、年収アップ成功者の平均アップ額109万円を加えると、転職後は約600万円を目指せる計算になります。ただし、これはあくまで目安であり、個人のスキルや業界の需給によって大きく変わります。

正社員の平均559万円から、転職で年収アップした人の平均アップ額を加えると670万円前後ですが、実際には年収が上がらなかったり下がる人も約36％います。転職の市場価値は職種・経験・年齢によって異なるため、自分のスキルセットを冷静に見極めることが重要です。

年収アップを成功させるための3つのポイント

1. 市場価値の高いスキルを身につける

ITエンジニアや金融など、求人倍率が高く需要のある分野では年交渉がしやすい傾向があります。dodaの調査でも技術職が最も高いアップ率を示しました。

1. 転職エージェントを活用する

dodaの調査はエージェント利用者を対象としており、プロの支援を受けることで年収交渉が有利に進む可能性があります。複数のエージェントに登録し、相場を把握しましょう。

1. 業種・職種を変える勇気も必要

異業種・異職種への転職でも61.2％が年収アップを実現しています。今の業界で伸び悩んでいるなら、思い切って分野を変えるのも一つの手です。

また、転職活動では志望動機だけでなく「希望年収」を明確に伝えることが大切です。事前に年収指数で自分の市場価値を調べておくと交渉材料になります。

転職後の手取りはどう変わる？注意点も

年収が上がっても、社会保険料や所得税の控除によって手取りの増え方は異なります。例えば、年収500万円から600万円に上がった場合、手取りの増加分は所得税・住民税・社会保険料の増加分を差し引いた額になります。

一般的な目安として、年収100万円アップで手取りの増加は約70～80万円程度とされています。正確なシミュレーションは手取り早見で確認してください。

また、転職先の福利厚生（賞与の有無、住宅手当など）も手取りに影響するため、年収だけで判断せず総合的に比較しましょう。

まとめ

転職による年収アップの相場は、最新のデータから年平均約109万円、成功確率は64％程度です。年代・業種によって差はあるものの、適切な準備と戦略で年収アップは十分可能です。

まずは自分の現状の年収を確認し、記事一覧で転職ノウハウを学びながら、理想のキャリアを目指しましょう。

本記事の数値は調査時点のものであり、個人の状況によって変動します。転職の判断はご自身の責任で行ってください。