給料が高い仕事ランキング｜業種別・職種別の平均給与と手取りの目安【2025年最新】

給料が高い仕事を調べる前に押さえたい平均給与

「給料が高い仕事」を考えるとき、まず基準になるのが全体の平均です。国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円（前年比1.9％増）。男女別では男性597万円、女性342万円、雇用形態別では正社員559万円・正社員以外210万円となっています（出典：nta.go.jp）。

ここで注意したいのは、この487万円は「額面」の金額で、税金や社会保険料が引かれる前の数字だという点です。実際に使えるお金＝年収487万円から税金・社会保険料を引いた手取りの目安を解説">手取りは、年収のおよそ7〜8割が目安とされ、年収が上がるほど税率も上がるため手取り率は下がっていきます。手取りの感覚をつかみたいときは手取り早見、年収帯ごとの比較は年収指数も参考にしてください。

業種別｜給料が高い仕事ランキング

同調査（令和7年分）による業種別の平均給与は次のとおりです。金額はすべて額面の平均値で、あくまで目安です。

最も高い「電気・ガス・熱供給・水道業」と最も低い「宿泊業，飲食サービス業」の差は578万円。同じ「働く」でも業種によってこれだけ開きがあります。なお、同調査では平均給与の内訳として平均給料・手当412万円、平均賞与75万円（賞与割合18.2％）とされています。

年収1000万円超はどれくらいの割合なのか

高収入の目安とされる年収1000万円超は、給与所得者全体のごく一部です。民間給与実態統計調査をもとにした報道（limo.media）では、年収1000万円超の人は339万5000人で「15人に1人」程度、年収500万円以下の人が約6割とされています。最も人数が多いのは年間給与300万円超400万円以下の799万人（構成比15.5％）で、次いで400万円超500万円以下の792万人（同15.3％）です。

つまり「平均487万円」は中央値ではなく、一部の高収入層に引っ張られた平均値である点に注意が必要です。自分がどのあたりに位置するかは、年収指数で確認してみてください。

職種別に見ると「給料が高い仕事」の差はより大きい

業種よりも職種に注目すると、よりはっきりした差が見えます。厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」をもとにした集計（allabout.co.jp）では、男女計の上位は次のとおりです。

• パイロット：1697万円（目安）
• 医師：1338万円（目安）
• 歯科医師：1136万円（目安）

上位には国家資格や高度な専門性が必要な職種が並びます。同じ業種の中でも職種によって給与水準は大きく変わるため、転職や資格取得を考える際は「業種」と「職種」の両方から検討するとよいでしょう。なお、この職種別ランキングは調査年次が業種別ランキングと異なるため、単純に並べて比較しないよう注意してください。

給料が高い仕事を目指すときの注意点

• 業種別・職種別の平均はあくまで平均値で、同じ業種でも企業規模や地域、年齢、勤続年数によって大きく異なります
• 平均給与は額面です。手取りは社会保険料や税金の控除により個人差が大きく、扶養の有無やお住まいの自治体によっても変わります
• 高収入の職種には、長時間労働や責任の重さ、資格取得のハードルが伴うことが一般的です
• 調査年が異なるデータを混在させると比較を誤るため、参照する統計の年次を確認しましょう
• 年齢階層別では男性は55〜59歳（734万円）が最も高い一方、女性は25〜29歳（383万円）が最も高く、キャリアの積み方にも男女差がある点が同調査で示されています

まとめ：給料が高い仕事は「業種×職種×資格」で考える

令和7年分の民間給与実態統計調査では、平均給与は487万円、最も高い業種は電気・ガス・熱供給・水道業で854万円でした。一方で年収500万円以下の人は約6割と、高収入は多数派ではありません。給料が高い仕事を探すときは、業種平均だけで判断せず、職種・資格・地域・企業規模を合わせて確認するのがおすすめです。実際の手取り額は手取り早見で年収別に確認できます。他の年収・手取りの記事は記事一覧から探せます。