看護師長の年収はいくら？平均668万円の目安と役職別・手取りの考え方

看護師長の年収は約668万円が目安｜一般看護師との差

看護師長の年収は、職能団体の調査をもとにした概算で約668万円が目安です。日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査報告書」によると、看護師長相当職の平均税込給与総額は月額467,243円（うち基本給358,649円）。ここに賞与を基本給3か月分と仮定して独自に試算すると、推定年収は約668万円となります。

一方、厚生労働省の賃金構造基本統計調査をもとにした看護師全体の手取り目安">平均年収は約503万〜524万円とされ、看護師長は一般看護師より100万円以上高い水準にあることがわかります。国税庁の令和7年分 民間給与実態統計調査では、給与所得者全体の平均給与は487万円（男性597万円・女性342万円、正社員559万円）ですので、看護師長は会社員平均を大きく上回る役職といえます。ただしこれらはあくまで調査に基づく概算であり、地域・設置主体・経験年数によって実際の金額は変わります。

役職別に見る看護師長の年収比較

日本看護協会の調査データをもとに、主任から看護部長までの平均月収と推定年収を整理すると次のとおりです（賞与は基本給3か月分と仮定した独自試算）。

※日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査報告書（p60）」より。役職が上がるほど基本給と手当の水準が段階的に上がる設計になっていることが分かります。看護師長の管理職手当は平均49,588円とされていますが、設定額や支給ルールは病院ごとに異なります。

別の調査（日本看護協会「2025年看護職員実態調査報告書」）でも、看護師の中間管理職は平均税込給与総額434,023円、管理職は507,982円となっており、同様に役職が上がるほど水準が高くなる傾向が確認できます。

看護師長の年収を左右する3つの要素

1. 設置主体

国立・公立病院の看護師長の税込給与総額は平均約49万〜50万円、医療法人は約44万円、私立学校法人（大学病院など）は約58万円と差があります。

2. 病床規模

99床以下の小規模病院では平均約43万円、500床以上の大規模病院では平均約52万円と、規模が大きいほど水準が高くなる傾向です。

3. 手当と賞与の算定方法

看護師長は日勤専従となり夜勤手当が減る一方、管理職手当や役職手当で補う構造です。基本給が上がることで賞与の算定基礎も上がり、年収ベースでは一般看護師を上回りやすくなります。

看護師長の手取りはどのくらい？

年収668万円の場合、所得税・住民税・社会保険料を差し引いた手取りは、おおむね額面の75〜80％程度、約500万〜535万円が目安です。参考として、年収500万円・独身・40歳未満という条件では社会保険料が年間約75万円、年収とは？平均給与487万円から見る年収別の手取り目安">手取り年収約387万円という試算例も紹介されています。

手取り額は扶養家族の有無、お住まいの自治体の住民税率、加入する健康保険組合の料率などで大きく変わるため、必ずご自身の条件で確認してください。くわしくは手取り早見や年収指数もあわせてご覧ください。

看護師長の年収を上げる方法

• 大規模病院や大学病院など、給与水準の高い設置主体への転職を検討する
• 認定看護管理者などマネジメント系の資格を取得し、役職要件を満たす
• 副看護部長・看護部長へキャリアアップする（推定年収729万〜778万円が目安）
• 昇給制度や賞与の算定方法を入職前に確認する

なお、役職名が管理職であっても、労働基準法上の管理監督者に該当するとは限りません。時間外手当の支給対象となるかは職務内容や権限によって判断されるため、昇進前に勤務時間や手当の取り扱いを確認しておくことが大切です。

まとめ

看護師長の年収は約668万円が目安で、一般看護師の平均（約503万〜524万円）や給与所得者全体の平均（487万円）を上回ります。実際の金額は設置主体・病床規模・地域・手当設計で変動するため、複数の病院の条件を比較して検討しましょう。関連記事は記事一覧から確認できます。