年収が高い職業ランキング｜最新統計で見る職種別の平均年収と手取りの目安

年収が高い職業を、国税庁・厚生労働省・dodaの最新統計をもとに職種別ランキングで整理しました。男女別の傾向や業種・勤続年数による差、年収から手取りを考えるときの注意点もわかりやすく解説します。手取りナビの関連ページもご案内します。

キーワード: 年収が高い職業

年収が高い職業は？最新統計でわかる全体像

「年収が高い職業」と聞くと、医師やパイロットを思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。公的統計でも、上位には医療・法務・経営といった高度な専門知識や資格が必要な職業が並びます。

ただし、手取り目安">平均年収は調査ごとに集計対象が異なります。数字を横並びで比べるときは「どの調査の、どの範囲の平均値なのか」を確認することが大切です。

国税庁の民間給与実態統計調査（国税庁）によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円（男性597万円、女性342万円）です。同じ調査で正社員・正職員は559万円、正社員以外は210万円となっており、雇用形態によっても大きな差があります。

以下では、職業・職種別のデータを中心に、年収が高い職業の傾向を整理していきます。金額はいずれも平均値による「目安」であり、個人差・地域差・企業規模の差がある点にご注意ください。

職種別の平均年収ランキング（賃金構造基本統計調査）

厚生労働省の賃金構造基本統計調査（令和7年／2025年）をもとに、一般労働者・産業計・企業規模計（10人以上）の月額給与と年間賞与から推計した年収ランキングでは、上位は次のとおりです（totonoe.techより）。

順位	職業（職種小分類）	推計年収の目安
1	航空機操縦士	約1,632万円
2	医師	約1,512万円
3	その他の経営・金融・保険専門職業従事者	約1,135万円
4	大学教授（高専含む）	約1,083万円
5	歯科医師	約1,063万円
6	法務従事者	約981万円
7	管理的職業従事者	約967万円
8	システムコンサルタント・設計者	約889万円
9	大学准教授（高専含む）	約876万円
10	公認会計士、税理士	約811万円

この集計では、144職種の労働者数による加重平均は約546万円とされています。ただし公表値は平均値であり、一部の高額な給与が平均を押し上げている可能性があります。「多くの人の実感に近い金額」を知りたい場合は、中央値のほうが近いこともあります。

転職サービスのデータで見る職種分類別ランキング

民間の転職サービスdodaが、2024年9月〜2025年8月に登録した正社員約60万人のデータを集計した職種分類別の平均年収（支給額ベース）は次のとおりです（dodaより）。

専門職（コンサルティングファーム／専門事務所／監査法人）：619万円
企画／管理系：580万円
金融系専門職：486万円
営業系：476万円
技術系（電気／電子／機械）：476万円
技術系（IT／通信）：469万円
技術系（建築／土木）：446万円
技術系（メディカル／化学／食品）：409万円
クリエイティブ系：396万円
事務／アシスタント系：353万円
販売／サービス系：340万円

同調査では「専門職」の中で弁護士が835万円、業務改革コンサルタント（BPR）が738万円、戦略／経営コンサルタントが730万円、「技術系（メディカル／化学／食品）」の中で医師が1,063万円となっています。公的統計とは対象者も集計方法も異なるため、あくまで参考値としてご覧ください。

男女別に見た「年収が高い職業」の傾向

同じ賃金構造基本統計調査を男女別に集計すると、男性の1位は航空機操縦士（約1,655万円）、2位は医師（約1,594万円）、3位はその他の経営・金融・保険専門職業従事者（約1,245万円）でした。女性の1位は医師（約1,275万円）、2位は歯科医師（約999万円）、3位は大学教授（約981万円）と、医療・教育系が上位に並びます。

なお、同じ職種名でも男女で平均年収に差が出ることがありますが、この統計は各職種に属する男性・女性それぞれの平均値です。平均年齢や勤続年数、役職、労働時間、勤務先の企業規模などの構成が異なる可能性があり、同一の仕事に対する賃金差を直接示すものではありません。

業種・勤続年数でも変わる平均給与

国税庁の民間給与実態統計調査では、業種別・勤続年数別の平均給与も公表されています。

業種別では「電気・ガス・熱供給・水道業」が854万円で最も高く、「金融業，保険業」が726万円。最も低いのは「宿泊業，飲食サービス業」の276万円です。
勤続年数別では、男性は勤続30〜34年の層が838万円、女性は同じく30〜34年の層が501万円で最も高くなっています。

業種や勤続年数、役職によって平均は大きく動きます。「年収が高い職業」を考えるときは、職種だけでなく業界やキャリアの積み上げ方もあわせて見ていくのが現実的です。

年収から手取りを考えるときの注意点

統計で示される年収は、税金や社会保険料を差し引く前の支給額です。実際に使えるお金（手取り）は、所得税・住民税・社会保険料などの控除によって変わります。一般には、手取りは年収のおおむね7〜8割程度が目安といわれますが、家族構成や扶養の有無、加入する健康保険、自治体による住民税の違いなどで変動します。

ご自身の年収に近い金額で手取りを確認したい場合は、手取り早見や年収指数のページもご活用ください。職種別の年収データをさらに見たい方は記事一覧もどうぞ。

どの統計も平均値であるため、同じ職業でも勤務先や地域、経験年数によって金額は大きく異なります。「平均年収が高い職業＝自分にとって年収が高い職業」とは限らない点を踏まえて、参考値として捉えるのがおすすめです。

よくある質問

年収が高い職業の上位にはどんなものがありますか？

厚生労働省の賃金構造基本統計調査（令和7年／2025年）をもとにした推計では、航空機操縦士（約1,632万円）、医師（約1,512万円）、その他の経営・金融・保険専門職業従事者（約1,135万円）、大学教授（約1,083万円）、歯科医師（約1,063万円）などが上位に挙げられます。いずれも平均値であり、個人差が大きい点にご注意ください。

平均年収の数字はどの調査を見ればよいですか？

給与所得者全体の平均を知りたい場合は国税庁の民間給与実態統計調査（平均給与487万円）が参考になります。職種ごとの水準を見たい場合は厚生労働省の賃金構造基本統計調査や、転職サービスの集計データが使われます。調査ごとに集計対象が異なるため、単純比較はできません。

同じ職種でも男女で平均年収に差があるのはなぜですか？

平均年齢や勤続年数、役職、労働時間、勤務先の企業規模などの構成が男女で異なることが一因と考えられます。統計上の差は、同じ仕事に対して異なる賃金が支払われていることを直接示すものではありません。

年収が高い職業に転職すれば手取りも増えますか？

年収が上がれば手取りも増える傾向がありますが、増えた分には所得税・住民税・社会保険料がかかるため、手取りの増加額は年収の増加額よりも小さくなります。手取りは年収のおおむね7〜8割程度が目安といわれますが、家族構成や自治体によって変わります。

平均年収は中央値とどう違うのですか？

平均値は高額な給与の人に引っ張られやすく、実感より高く出ることがあります。中央値は給与を低い順に並べたときの真ん中の値で、多くの人の実感に近いとされます。賃金構造基本統計調査の公表資料には中央値が含まれていないため、本記事では平均値を扱っています。