大工の年収はいくら？令和7年の平均485万円と手取りの目安を解説

大工の年収は平均約485万円｜令和7年の公的統計で確認

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の令和7年（2025年）によると、大工（企業規模10人以上・男女計・集計対象19,310人）の「きまって支給する現金給与額」は月36.0万円、年間賞与は53.1万円でした。月給×12＋賞与で年収に換算すると約485万円になります。ただしこれは統計上の平均値であり、中央値ではない点に注意してください。

同調査での大工の平均年齢は50.2歳、平均勤続年数は11.0年。男女別では男性490.5万円、女性415.1万円と公表されています（totonoe.tech）。

推移で見ると、令和4年が約451万円、令和5年が約457万円、令和6年が約449万円、令和7年が約485万円。令和7年は前年から約8%上昇しており、建設業の賃上げの流れが数字に表れています（job.careecon.jp）。民間の求人情報を集計した「求人ボックス」でも大工の手取り目安">平均年収は約488万円（2026年9月時点）とされ、公的統計とほぼ同じ水準を示しています。

一方、比較の際は調査の違いに注意が必要です。賃金構造基本統計調査の全144職種の労働者数加重平均は545.5万円で、大工はその0.89倍という位置づけになります。国税庁「民間給与実態統計調査」（令和7年分）の平均給与は487万円（男性597万円、女性342万円、正社員559万円、正社員以外210万円）ですが、調査の対象範囲や集計方法が異なるため、単純な横並び比較はできません（国税庁）。自分の年収がどの位置にあるか知りたい場合は年収指数も参考にしてください。

月給の中央値は32.4万円｜平均だけでは見えない給与分布

同じ調査では、残業代と賞与を除いた月給（所定内給与）の分布も公表されています。

• 下から1割：22.8万円未満
• 下から4分の1：26.2万円
• 中央値：32.4万円
• 上から4分の1：37.3万円
• 上から1割：42.9万円以上

最も人数が多いのは40万円台前半の層でした。中央値32.4万円は平均32.7万円とほぼ同じで、一部の高額層に引っ張られているわけではありません。求人票の「月給25万円」なら下位4分の1、「月給33万円」でちょうど真ん中、「月給37万円以上」なら上位4分の1、という読み方ができます。

年齢別・経験年数別の大工年収

年齢別では、20代が350〜380万円台、30代前半で500万円に乗り、35〜59歳は530〜630万円の帯で推移します。ピークは55〜59歳の632万円。60歳を境にいったん380万円まで下がるものの、65歳以上では450万円台に戻り、70歳以上でも3,570人が働いています。

より収入に直結するのが経験年数です。以下は所定内給与と賞与から換算した値で、残業代を含まないため前述の平均485万円とは計算の基準が異なります。

経験の効果が最も大きいのは10年目まで。それ以降は役職や手当、勤め先の違いが年収を分けるとされています。

日給制・月給制・一人親方｜求人票から年収を逆算する

日給制の年収は「日給×月の稼働日数×12」で概算できます。日給15,000円で月20日なら年収360万円、日給18,000円で月22日なら約475万円。ただし稼働日数が減ると一気に下がり、日給18,000円でも月16日なら約346万円です。全建総連の調査（2018年）では大工の日給16,992円・月の労働日数18.8日で、年収に直すと約383万円でした。日給の高さだけで判断せず、月に何日働けるのか、賞与や社会保険があるのかを必ず確認しましょう。

月給制は賞与込みで比較します。統計の485万円は月給36.0万円×12＋賞与53.1万円で、月給には残業代も含まれます。求人票の「月給25万〜30万円」は平均並みの賞与を足すと年収350万〜410万円ほどで、経験1〜4年（約332万円）から5〜9年（約412万円）の帯と重なります。月給だけを見ると差が小さく見えても、賞与の有無で年収は50万円以上変わります。

一人親方の場合、「年収1,000万円」といった話は多くが売上の数字です。材料費・道具・保険料・税金を自分で負担するため、手元に残る額は売上より小さくなります。独立で上がるのは年収の上限であって平均ではない、と理解しておくことが大切です。

大工の年収485万円の手取りはいくら？

年収485万円の手取りは、社会保険料や税金を差し引いておおむね年収の8割前後、年間380万円前後（月あたり約31〜32万円、賞与別）が目安です。ただし手取りは扶養家族の人数、住んでいる自治体の住民税率、加入している健康保険組合、iDeCoや生命保険料控除の有無などで大きく変わります。「額面の8割」はあくまで一般的な条件での概算として捉えてください。より細かい金額は手取り早見で確認できます。

大工の年収を上げる3つの方向性

1. 経験を積む：統計上は10年目まで年収カーブが上がり続けるため、まずは現場経験を積むことが近道です。
2. 資格や役職を狙う：技能検定（建築大工）、施工管理技士、職長・安全衛生責任者などは手当や役職への道につながります。
3. 働き方を選ぶ：日給制・月給制・請負では年収の構造が違います。売上と手取りを分けて試算しましょう。

年収や手取りは個人差・地域差・勤め先の規模によって変わります。本記事の金額はすべて目安としてご利用ください。他の職種と比較したい場合は記事一覧もどうぞ。

まとめ

大工の平均年収は約485万円（令和7年）。月給の中央値32.4万円は平均とほぼ同じで、一部の人だけが稼いでいる仕事ではありません。経験を積めば30代で500万円、50代後半で630万円という統計上の帯に近づき、独立や役職でその先を目指せます。求人票を見るときは、月給・賞与・稼働日数を分けて年収に換算し、手取りまで確認する習慣をつけましょう。