理学療法士の給料はいくら？令和7年統計の平均年収443.6万円と手取り目安

理学療法士の給料は月29.8万円・年収は487万円｜令和7年分 民間給与実態統計調査の男女・年齢別・手取り目安">平均年収443.6万円（令和7年統計）

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」令和7年（2025年）によると、「理学療法士，作業療法士，言語聴覚士，視能訓練士」の推定年収は443.6万円です。これは4職種を合算した一般労働者（パートタイムを除く）・企業規模10人以上の数値であり、理学療法士だけを取り出したものではありません（totonoe.tech）。

推定年収は「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額」で算出された平均値です。前年の444.1万円からほぼ横ばいで、令和2年以降では初めて前年を下回ったとされており、処遇の伸びは緩やかな状態にとどまっています（1post.jp）。なお、この統計が対象とする労働者数は約28万人規模です。

男女別・中央値で見る理学療法士の給料

同じ統計では、男性の推定年収が466.8万円、女性が417.3万円で、その差は49.5万円です。内訳を見ると、月額の差（3.24万円×12＝38.88万円）が最も大きく、賞与の差（10.63万円）が続きます。平均勤続年数にも1.6年の開きがあり、この差は男女の賃金差そのものだけでなく、勤続年数・役職・労働時間などの違いを含んだ結果と考えるのが妥当です。

また、所定内給与額の中央値は28.6万円で、平均の29.8万円を1.2万円下回ります。一部の高い給与が平均を押し上げるため、「真ん中の人」の感覚に近いのは28.6万円のほうです。男女別の中央値は男性29.9万円、女性27.3万円で、女性は男性の91.4％にあたります（tugico.com）。

全職種平均や国税庁統計との比較

理学療法士を含む4職種の443.6万円は、144職種の労働者数加重平均545.5万円の0.81倍で、その差は-101.9万円とされています（totonoe.tech）。

国税庁「民間給与実態統計調査」（令和7年分）では、民間の給与所得者全体の平均給与は487万円、男性597万円、女性342万円、正社員559万円、正社員以外210万円とされています（nta.go.jp）。調査の目的・対象・集計方法が異なるため単純比較はできませんが、理学療法士の給料は民間全体の平均をやや下回る水準と見てよいでしょう。

都道府県によって変わる給料

同じ公的統計をもとにした月給（所定内給与額）の都道府県別の目安は、おおむね25.5万円から33.3万円（山口県）までの幅があります（tugico.com）。物価や家賃の地域差を考慮すると、額面の高さだけでなく生活コストも含めて考える必要があります。あわせて年収指数で水準感を確認しておくとよいでしょう。

理学療法士の手取りはいくら？月給30万円のケース

給料からは社会保険料と税金が引かれます。月給30万円前後・独身・扶養なし・40歳未満という条件の一般的な目安では、手取りはおおむね23万円台〜24万円台になります。年収443.6万円（賞与込み）の場合は、手取りでおおむね350万円前後が目安です。

実際の手取りは、健康保険料率（都道府県で異なります）、年齢（40歳以上は介護保険料の負担が加わります）、扶養の有無、住民税などで変わります。詳しくは手取り早見で確認してください。ここで示した金額はすべて概算であり、個人差が大きい点にご注意ください。

給料を上げる・確認するときのポイント

• 職種別の給与は人事院「職種別民間給与実態調査」で理学療法士・作業療法士ごとに公表されています。こちらは企業規模50人以上・4月分の調査で、厚生労働省の統計（企業規模10人以上・6月分・4職種合算）とは対象が異なるため数値は一致しません（1post.jp）。
• 資格手当、夜勤手当・休日手当、役職手当、住宅手当など、基本給以外の手当の有無で総支給額は大きく変わります。
• 昇給・賞与の規定、勤続年数の扱い、施設類型（病院・クリニック・介護施設など）も確認しましょう。
• 転職やキャリアアップで条件が変わることもありますが、待遇は施設ごとの差が大きいため、求人票の額面だけで判断しないことが大切です。

まとめ

令和7年の公的統計では、理学療法士を含む4職種の推定年収は443.6万円、月給は約29.8万円、年間賞与は約71.7万円でした。前年からほぼ横ばいで、全職種平均や民間全体の平均をやや下回る水準です。男女差・中央値・都道府県差・手取りの目安も踏まえ、自分の条件に近い数字で確認してみてください。関連記事は記事一覧からどうぞ。