東京エレクトロンの年収は1,380万円｜平均年収・手取り・給与の最新情報

東京エレクトロンの年収は1,380万円｜最新の有報より

東京エレクトロン株式会社の平均年間給与は1,380万円（13,804,159円）です。2026年6月22日提出の第63期（2026年3月期）有価証券報告書に基づく数値で、前期（2025年3月期）の1,354万円から26万円（+1.9%）増え、2期連続の増加となりました。平均年齢43.1歳・平均勤続年数14.7年・提出会社（単体）の従業員数は2,309人です。

半導体製造装置の国内最大手である同社は、連結従業員数が20,236人にのぼる大企業です。日本経済新聞の会社情報でも手取り目安">平均年収は13,804,159円、初任給は359,800円（日経会社情報調査）と紹介されています。

国全体の水準と比べると、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」では給与所得者の平均給与は487万円（男性597万円・女性342万円、正社員559万円・正社員以外210万円）です。ただしこれは全産業・全雇用形態を含む平均であり、同社の数値と単純比較できるものではない点には注意してください。

平均年収の推移（直近5期）

平均年収は業績に連動して上下しています。直近5期の推移は以下のとおりです。

（出典：各期の有価証券報告書。平均年間給与は提出会社単体・賞与込みの数値です）

1,380万円の手取りはいくら？（概算）

年収1,380万円の手取り額は、社会保険料や税金、各種控除の有無によって変わります。あくまで一般的な目安として、独身・扶養なし・40歳前後（介護保険料の対象）という条件で概算すると、所得税・住民税・社会保険料を合わせた負担は400万円前後となり、手取りは960万〜1,010万円程度（額面のおよそ7割〜7割3分）になる計算です。

生命保険料控除やiDeCo、住宅ローン控除、ふるさと納税などを活用すると手取りは変わります。健康保険料率は都道府県によっても異なります。自分に近い条件で確認したい場合は手取り早見を参考にしてください。

初任給と給与体系のポイント

日本経済新聞の会社情報によると、東京エレクトロンの初任給は359,800円です。高い技術力と専門性が求められる半導体製造装置メーカーだけに、初任給の水準も一般企業より高めに設定されている傾向があります。

平均勤続年数が14.7年と長く、平均年齢43.1歳であることから、長期勤続によって年収が上がっていくモデルが想定されます。ただし、平均年間給与は「提出会社単体の全従業員の平均」であり、職種・等級・地域手当・残業代などによって個人差が大きい点は押さえておきましょう。エンジニア職と事務職では水準が大きく異なるのが一般的です。

同業他社との年収比較

半導体関連企業は高年収で知られます。日経会社情報に掲載されている平均年収を並べると次のようになります。

（出典：日本経済新聞 会社情報の平均年収ランキングより抜粋）

電気機器業界の平均（742万円）と比べても、東京エレクトロンの1,380万円は突出しています。業界内での位置づけを確認したい場合は年収指数もあわせてご覧ください。

年収が高い背景と働き方データ

2026年3月期の連結業績は売上高2兆4,435億3,300万円（前期比+0.5%）、親会社株主に帰属する当期純利益5,744億5,400万円（同+5.6%）でした。営業利益は6,249億3,600万円（同▲10.4%）と減益ながら、高い利益水準が従業員の報酬を支えていると考えられます。

有価証券報告書では働き方に関するデータも開示されています。女性管理職比率は8.7%、男性の育児休業取得率は76.1%、男女の賃金の差異は60.6%（男性を100とした場合の女性の割合）です。これらは提出会社単体の数値であり、すべてのキャリアステージにおける差を示すものではありませんが、働き方の参考情報として確認しておくとよいでしょう。

まとめ

東京エレクトロンの平均年収は1,380万円で、電気機器業界でもトップクラスです。ただしこれは全従業員の平均値であり、職種・等級・年齢・勤続年数によって実際の年収や手取りは大きく変わります。本記事の金額はすべて目安としてご活用ください。他の企業の年収や手取りの考え方は記事一覧から確認できます。