大工の年収は平均485万円｜手取り・月給・日給の実態を解説

大工の年収について、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」や民間の求人データをもとに、手取り目安">平均年収や月給、日給の実態を詳しく解説します。これから大工を目指す方や、転職を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

大工の平均年収は約485万円（令和7年統計）

厚生労働省が2026年3月に公表した「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、大工（企業規模10人以上・男女計・集計対象19,310人）の平均年収は約485万円です。内訳は、毎月の給与（残業代込み）が平均36.0万円、年間賞与が53.1万円となっています。平均年齢は50.2歳、勤続年数は11年です。

この数字は、国税庁の「令和7年分 民間給与実態統計調査」における全職種平均（487万円）とほぼ同水準であり、専門職として安定した収入が得られることがわかります。年収の詳細な比較は年収指数もご覧ください。

月給の中央値と分布

同じ調査から、残業代と賞与を除いた月給（所定内給与）の分布を見ると、中央値は32.4万円です。下位25％が26.2万円、上位25％が37.3万円、上位10％が42.9万円以上となっています。平均の32.7万円と中央値がほぼ等しいため、一部の高額所得者に引っ張られていない、バランスの良い職種といえます。

求人票を読む際の目安として、「月給25万円」なら下位4分の1、「月給33万円」で中央値、「月給37万円以上」なら上位4分の1に入る水準です。

年齢別・経験年数別の年収推移

年齢別では、20代が350～380万円台、30代前半で500万円に達し、35～59歳は530～630万円の帯で推移します。ピークは55～59歳の632万円です。60歳以降は一時低下しますが、65歳以上でも450万円台を維持し、70歳以上でも3,570人が働いています。

経験年数別では、未経験（0年）で約283万円、1～4年で約332万円、5～9年で約412万円、10～14年で約498万円と、10年目までに大きく上昇します。15年以上は約489万円で頭打ちとなり、その後は役職や勤め先の違いが収入を左右します。

日給制と月給制の違い、手取りの注意点

大工の求人には日給制と月給制があります。日給制の場合、年収は「日給×月の稼働日数×12」で決まります。例えば日給18,000円で月22日働けば年収約475万円ですが、雨天や現場の切れ目で月16日に減ると約346万円まで下がります。全建総連の調査（2018年）では、大工の平均日給は16,992円、月の労働日数は18.8日で、年収換算約383万円でした。

月給制の場合は賞与の有無が重要です。公的統計の485万円には賞与53.1万円が含まれており、賞与がない求人では年収が50万円以上低くなる可能性があります。手取りの目安は手取り早見でシミュレーションできますが、年収485万円の場合、社会保険料や所得税を差し引いた手取りはおおよそ380～390万円程度です。

一人親方（独立）の年収と手取り

「独立すれば年収1,000万円」という話は、売上の数字であることがほとんどです。一人親方は材料費や道具、保険料、税金を自己負担するため、手元に残る額は売上よりかなり小さくなります。先述の全建総連調査でも、一人親方の平均年収は約383万円と、会社員の平均を下回っていました。独立を考える際は、売上と手取りを分けて計画することが大切です。

まとめ

大工の平均年収は約485万円（令和7年）。月給の中央値は32.4万円で、年齢とともに経験を積み、30代で500万円、50代後半で630万円のピークに達します。日給制と月給制の違いを理解し、賞与や稼働日数を含めた総額で評価することが重要です。その他の職種との比較や、より詳しいデータは記事一覧もご確認ください。