パイロット年収はいくら？航空機操縦士の平均年収・手取りの目安を統計で解説

パイロット（航空機操縦士）の年収は487万円｜令和7年分 民間給与実態統計調査の男女・年齢別・手取り目安">平均年収は約1,632万円

厚生労働省の賃金構造基本統計調査（令和7年／2025年、一般労働者・産業計・企業規模計）によると、航空機操縦士の推計年収は約1,632万円（16,317,500円）です。内訳は、きまって支給する現金給与額が月額約122.6万円、年間賞与その他特別給与額が約160.4万円。平均年齢は39.7歳、平均勤続年数は12.8年、集計対象の労働者数は約8,350人とされています（totonoe.tech）。

同じ統計の全144職種の労働者数加重平均は約545.5万円ですから、パイロットの年収はその約3倍という計算になります。ただしこれは統計上の平均値であり中央値ではありません。同じ「航空機操縦士」でも、航空会社の規模、機種、路線、乗務時間、勤続年数によって金額は大きく動きます。

なお、公表年が1年異なる令和6年の職種別データを使った集計では、推定年収 約1,697万円とする解説もあり（年収偏差値ラボ）、統計の公表年や集計対象の企業規模によって数字は変わります。

比較のため、国税庁の民間給与実態統計調査では、給与所得者全体の平均給与は約487万円（令和7年分）とされています（国税庁）。パイロットはこれを大きく上回る水準です。職種ごとの序列は年収指数でも確認できます。

額面1,632万円の手取りはいくら？概算の目安

年収1,632万円の場合、手取りはおおむね1,050万〜1,100万円程度（額面の約65%前後）が一つの目安です。社会保険料は標準報酬月額の上限があるため高年収帯では負担率が頭打ちになり、代わりに所得税と住民税の負担が大きくなります。

手取りは次の条件で変わります。

• 健康保険組合か協会けんぽか（都道府県で料率が異なる）
• 40歳以上かどうか（介護保険料の有無）
• 扶養家族の人数、生命保険料控除などの各種控除
• 住民税の自治体差、ふるさと納税などの調整

そのため上記はあくまで概算です。自分の条件に近い金額を確認したい場合は手取り早見を利用してください。

機長と副操縦士で年収はどう変わる？

パイロットの年収は職位で大きく変わります。会社が公表する数字は「運航乗務員（機長と副操縦士を合わせた区分）」の平均が中心で、機長だけ・副操縦士だけの平均は通常公表されません。

民間メディアの推計では、日本の大手で機長 約2,700万円・副操縦士 約1,800万円といった数字も紹介されています（PILOT VALUE）。これは公開情報からの推計であり、会社が公表した金額ではありません。副操縦士から機長への昇格時には、一般に500万〜1,500万円程度の年収増が見込まれるとされることがありますが、金額は会社や制度によって異なります。

航空会社・雇用形態別に見る年収の目安

会社が公表している金額の例は次のとおりです。

• 日本航空（JAL・グループ連結）：運航乗務員（機長と副操縦士を合わせた区分）の平均年間給与は約2,005万円（2025年3月期）。前年（2024年3月期）は約1,959万円。運航乗務員訓練生の入社時月額は約26万円。
• スカイマーク：運航乗務員290名の平均年間給与は約1,646万円（2025年3月期）。

いずれも「機長のみ」「副操縦士のみ」の平均ではない点に注意してください。海外では、エミレーツが公式の採用ページで直接入社機長の現金給与 年約2,489万円といった募集例を示しており、UAEは個人所得税がないため現金給与がそのまま手取りになる、と紹介されています（PILOT VALUE）。

雇用形態の違いも大きい要素です。大手航空会社の正社員か、LCCか、海外企業か、契約形態はどうかで、基本給と乗務手当などの給与体系は変わります。

パイロット年収が高い理由と、見落としやすいポイント

高い理由としては、国家資格を要する高い専門性、運航の安全に対する責任、乗務時間や健康管理の制約、交代勤務、労働力の需給などが挙げられます。

一方で、次の点は見落としやすいところです。

• 平均年収は平均値であり、年齢・勤続年数・職位でレンジが広い
• 訓練期間中は給与が低い（訓練生 月約26万円という公表例もある）
• 健康状態やライセンスの維持が前提となる
• 海外就労は非課税の国や住居手当などの待遇がある一方、生活環境や税制が異なる
• 国税庁統計の平均給与487万円と単純比較すると、控除や税負担の違いを見落としがち

まとめ

賃金構造基本統計調査（令和7年）における航空機操縦士の推計年収は約1,632万円で、全144職種の平均（約545.5万円）を大きく上回る最高水準の区分です。ただし統計上の平均値であり、職位・会社・乗務形態によって実際の金額は幅広く変動します。手取りは約1,050万〜1,100万円程度（概算）が目安になります。

自分の年収帯の位置を確かめたいときは年収指数、手取り额のイメージをつかみたいときは手取り早見をあわせてご利用ください。関連する職種別の解説は記事一覧から確認できます。